賃貸物件を借りるためには、契約時に家賃以外にも費用が必要となります。
不動産会社に支払う仲介手数料のほか、物件によっては敷金や礼金が必要となることも。
金額は物件によってさまざまですが、そもそも敷金や礼金とはなんのために必要なのでしょうか？
ここでは、敷金や礼金などの賃貸物件を契約する際に必要な初期費用について解説します。
賃貸物件契約の初期費用で必要となる敷金の使い道とは？
敷金の金額は物件によって異なりますが、一般的には1か月分または2か月分に設定されています。
敷金はいわば大家さんに預けるお金で担保の役割を果たします。
家賃を支払わなかったり、退去時に原状回復が必要となったりした際に敷金が利用されるというわけです。
敷金は万が一の際の預かり金のため、退去するまでに問題が起こらなかった場合には基本的に返還される仕組みになっています。
近年では、敷金・礼金ゼロの賃貸物件も見られるようになりましたが、敷金がない分、退去時に原状回復費用を請求される可能性があります。
賃貸物件契約の初期費用に含まれる礼金は本当に必要？
礼金は、もともと大家さんへの謝礼金として支払われていたお金です。
今でこそ賃貸物件は当たり前になりましたが、まだ賃貸物件が普及していなかった時代に礼金という慣習が生まれたとされています。
礼金はあくまで大家さんへのお礼として支払うため、敷金とは異なり退去時に返還されないのが特徴です。
しかし、近年では入居者を確保するために礼金ゼロの賃貸物件も増えているため、初期費用を抑えたいなら探してみるのも良いかもしれません。
賃貸借契約の初期費用には不動産会社へ支払う仲介手数料も必要
敷金・礼金のほかに必ず必要となるのが、不動産会社に対して支払う仲介手数料です。
仲介手数料は、賃貸借契約のサポートへの対価として不動産会社に支払います。
仲介手数料は家賃1か月分となるため、家賃が高くなればなるほど仲介手数料も高くなります。
また、敷金や礼金も家賃1か月分を基準に設定されるため、家賃が高くなるほど初期費用も高くなるでしょう。
まとめ
賃貸物件を契約するためには、家賃のほかに敷金・礼金・仲介手数料が必要となります。
これらの初期費用は基本的に家賃をベースに設定されているため、一般的には家賃が高くなるほど初期費用も高くなるでしょう。
敷金・礼金なしの物件も少なくないため、とにかく初期費用を抑えたい場合にはおすすめです。
敷金がなければ原状回復費は退去時にすべてかかってくるといったことも考慮しながら物件探しに役立ててみてください。
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